次期学習指導要領で求められる「ICT環境」とは...

東北大学大学院 情報科学研究科
堀田 龍也教授

次期学習指導要領が、姿を現そうとしている。
この冬には、中央教育審議会が答申を発表。
来春中(早ければ今年度内)に、次期学習指導要領が告示され、
来年度からは移行措置がスタートする。
「この新たな学習指導要領では、今まで以上に、ICTが必要とされる」と、
東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授は語る。
どのような「ICT環境」を整備する必要があるのだろうか。

次期学習指導要領はどうなる?

日本が直面する危機的な状況

 みなさんもご存知の通り、新たな学習指導要領は、今までと大きく様変わりします。小学校で教科としての外国語やプログラミング教育が始まり、高校の科目も大幅に見直されます。なぜ、これほど大胆な刷新を行うのか、それは今、日本が危機的な状況に直面しているからです。

 まず「少子高齢化」。子供が減るということは、労働者が減るということです。生産年齢人口は、2060年には2010年の半分にまで激減します。労働者が減れば、税収も減ります。税収が減った上に子供も減るので、教育予算は削られます。当然、教員の数も減ります。

 さらに、子供たちには厳しい未来が待ち構えています。日本の国際競争力は下落の一途をたどり、一人あたりのGDPも先進国で下位に低迷。また、人工知能の台頭によって、多くの仕事が人工知能に取って代わられると言われています。

 このような苦しい状況下で、日本の学校教育を維持するには、どうすればよいのか。この困難な時代を生き抜くことができる子供を育むには、学校教育はどうあるべきか。これを大テーマに、次期学習指導要領は議論されました。学習指導要領が様変わりするのは、社会が激変しているからなのです。

なぜアクティブ・ラーニングをするのか

 では、次期学習指導要領はどのようなものになるのでしょうか。

 基礎・基本は、今まで通り大事です。ただし、基礎・基本さえ習得すればいい、というわけではありません。図1の「育成すべき資質・能力の三つの柱」の図を見てください。基礎・基本となる知識や技能をしっかりと習得しつつ、身につけた知識や技能を活用して、思考・判断・表現して、問題解決していく力もつけていく。その過程を通して、知識や技能を深め、問題解決につながる知識や技能へとレベルアップします。

 しかも周りの人々と対話しながら協働で取り組むのが特徴です。これからの時代は国内外のさまざまな人と、協力して仕事をする力が必要不可欠。国籍や価値観、文化的背景が違う人たちと、時には意見を戦わせ、時には折り合いをつけながら、働ける人材を育てたいのです。たったひとつの「正解」を導き出すのではなく、みんなが合意できる「納得解」を創り出す力と言っていいでしょう。

 だから、知識や技能を習得するだけでは不十分。得た知識や技能を活用して協働で問題解決する活動も、さまざまなバリエーションを用意し、実践的な力へと高めてあげる必要があります。

 誰かに指示されて、促されて勉強をするだけの人は、もう通用しません。自発的に知識や技能を学び、習得した知識や技能を積極的に活用する人、社会に積極的に関わり問題解決に取り組む人。次期学習指導要領では、そういう人材を育もうとしています。だから、「アクティブ・ラーニング」が必要なのです。

 中教審では、アクティブ・ラーニングを「主体的・対話的で深い学び」と定義づけています。受け身で教わるだけでなく、自分から主体的に学ぶ。一人で考えて一人で結論を出すだけでなく、他者と意見を交わして多様な考えを取り入れながら学び、その結果として知識がもっと深まり、構造化され堅牢になっていく。これが、アクティブ・ラーニングのあるべき姿です。

 そうやって得た知識や技能が、実社会にどう生きるか、実社会にどう貢献できるのかを、子供たちに意識させる指導も必要でしょう。

なぜプログラミング教育をするのか

 さらに情報教育も見直されます。今や大人も子供も日常生活で便利にICTを使いこなす時代です。学校の授業でもすべての教科でICTを使いますし、社会に出たら、どの産業でも、仕事でもICTを使います。そのような時代に、ICTの中身がどうなっているかを理解せず、ブラックボックスの状態で使っていてよいのか。どんな仕組みでできているのかを知っておく必要がある。だから学校教育でもっと、「情報の科学的な理解」を深めておきたい。その一環として、小学校でプログラミング教育を必修化するのです。

 誤解されやすいのですが、プログラミング言語をマスターするのが目的ではありませんし、職業教育でもありません。プログラムを作る体験を通して、プログラムの構造や作り上げるプロセスを知り、世にあふれるICTはこのようにつくられ、動いているのだと理解するのがねらいです。

 小学校は、社会の仕組みを「体験的に学ぶ」場です。たとえば、体育で跳び箱や鉄棒を練習するのは、未来のオリンピック選手を育成するためではありませんよね。器械体操とはこういうものなのだと、自ら体験しながら学ぶ。自分で体験していなかったら、体操競技を観戦してもどこがすごいかわからないし、興味も持てませんよね。

 小学校のプログラミング教育も、鉄棒や跳び箱と同じ。プログラミングを体験的に学ぶことで、アプリやゲームなどを使う時、「中ではどんなプログラムが動いてるんだろう。こんな感じかな?」と想像できるし、興味も持てる。中学や高校で「情報の科学的な理解」を学ぶ土台になるし、プログラムをつくる仕事を理解する入り口にもなるのです。

教育の情報化に関する懇談会とは

 新たな学習指導要領の実施に、ICTは必要不可欠です。すべての教科で、大型提示装置やデジタル教科書などのICTを使って教え、アクティブ・ラーニングをする際に必要に応じてタブレットPCやインターネットを活用することが求められます。ICT環境が整っていないと、教えられないし、学べない時代が来るのです。「タブレットPCがないので、本校ではアクティブ・ラーニングがうまくいきません」という言い訳は、許されません。学校の設置者である自治体が、責任を持ってICT環境を整備する義務があります。

 そこで16年7月、文部科学省の『2020年代に向けた教育の情報化に関する懇談会』が、最終まとめ案を発表しました。次期学習指導要領が実施される2020年代において、「ICTを活用した『次世代の学校・地域』の創生」を実現し、教育の情報化をより一層加速させるため、この懇談会は、さまざまな施策を提言しました(図2)。

①ICT環境整備の指針を示す

 まず、ICT環境整備の目標値を整理し、指針を策定します。

 これまで、国は『第2期教育振興基本計画』でICT環境の目標値を定め、整備を促してきました。たとえば、「教育用コンピュータ1台あたりの児童数は、3・6人/台が目標」という具合です。しかし、従来の目標値は新たな学習指導要領にそぐわないのではないかと懸念されています。

 台数だけでなく、機能についての指針も示される予定です。

 また、現在、全国各地でタブレットPCの整備が進められていますが、ストレート型を採用する自治体がかなり多いようです。しかし、自分の意見や調べてわかったことを文章やプレゼンにまとめるには、やはりキーボードによる操作がが不可欠です。

 そこで、「Bluetooth等で接続できるキーボードも同時に整備するか、もしくは、キーボード着脱式タブレットPCが望ましい」と、指針を示してはどうかと議論されています。

 「どんなICTを、何台ぐらい整備すればいいか」の指針を示すことで、新たな学習指導要領の実施に欠かせないICT環境整備を加速させるのがねらいです。

②官民連携コンソーシアムを構築

 デジタル教材やコンテンツの開発に、企業やNPOなどの協力を求めることも提言されました。

 今後は、ICTがますます学校現場に入ってきます。ICTの専門家ではない教員や行政だけで対応するのは、厳しい状況です。たとえば、プログラミング教育も、授業で使える教材や授業案の開発が急務ですが、これを各学校で行うのは難しい。そこで今後は、IT企業や教材会社、NPOなどと官民が連携したコンソーシアムを構築し、デジタル教材の開発や学校現場での支援といった分野で連携を強めていくことになるでしょう。

③スマートスクール(仮称)構想

 「校務の情報化」も、さらに進化します。今までの校務支援システムは、職員室や教育委員会内での限定されたネットワークでしたが、これを授業支援システムや企業、他の自治体、そして家庭などと堅牢なネットワークで結び、デジタル教材や自主学習用課題、成績データなどを共有し、校務だけでなく、日々の授業や家庭学習に活かす実証研究を行う予定です。

 たとえば、子供が授業中にタブレットPCを使って解いたテストの結果が、授業支援システム経由で校務支援システムに反映される。教師はそれを見て、今後の指導計画を考え、授業を改善する。この情報は校外にも共有され、教育委員会は子供が苦手とする問題の傾向をつかみ、指導案の作成や研修で支援する。教材会社は、子供が苦手な問題を解説したeラーニング教材を開発し、自宅での反転学習を促す。

 このような使い方を、「スマートスクール(仮称)構想実証」として研究していく予定です。

次期学習指導要領にも、ICTは、必要不可欠

ICT環境は段階的に整備

 一度にすべての学校に、ICT環境を完備するのは、現実的ではありません。そこで、この懇談会では、段階的にICT環境を整備していくステップも示しました(図3)。

[ ステージ1 ]

 まず、ステージ1。本来はすべての学校がすでにこのステージに到達しているはずなのですが...。まずは、このステージ1のレベルを満たすところから始めてください。

 注目してほしいのは、「電子黒板(大型提示装置)」となっている点。今まで文部科学省は、すべての普通教室に電子黒板を整備しようと呼びかけてきましたが、「電子黒板でなくとも大型テレビやプロジェクタでも良い」と方針転換しつつあります。電子黒板の良さは、画面に書き込んだり、画面をタッチして拡大したり、動画を再生できる点にあります。しかし、教員がタブレットPCを持てば、タブレットPCの画面を大型テレビやプロジェクタで映せば、電子黒板と同じ機能が利用ができるからです。

 電子黒板は高価ですから、安価なプロジェクタや大型テレビで代替し、節約できた予算をタブレットPCなどの整備に回しましょう。

[ ステージ2 ]

 ステージ2では、グループに1台程度のタブレットPCの整備を推奨しています。いきなり一人1台のタブレットPCを整備するのは大変ですから、まずはグループに1台ほど導入し、先生も子供も慣れましょう。この段階で、タブレットPCを使った授業研究をしたり、タブレットPCを学習の道具として使う習慣を子供たちに身につけさせておけば、一人1台体制にスムーズに移行できます。

 また、タブレットPCで作った成果物等を保存できるフォルダを、クラウド上などに設置します。「個人フォルダ?」となっているのは、個人フォルダもしくはグループフォルダという意味です。

[ ステージ3 ]

 ステージ3では、一人1台のタブレットPCを整備します。タブレットPCでつくった成果物やテスト等を保存するフォルダも、「個人フォルダ」としてポートフォリオ化。個人ごとにデータを保存できるので、これを指導や評価に活用。個別学習の質保証と、エビデンス保証を実現します。

 一人ひとりがタブレットPCを使えるようになるので、このステージ3から、アクティブ・ラーニングでタブレットPCを活用できるようになります。念を押しておきますが、次の学習指導要領ではすべての学校が、このステージ3に到達しておく必要があります。これを忘れないでください。

[ ステージ4 ]

 ステージ3と異なるのは、BYOD(※1)方式によって、一人ひとりが自分専用のタブレットPCを常に持つようになる点。学校だけでなく家庭でも、タブレットPCを学習や生活で使えるようになります。

 学習指導要領に対応した環境整備を行うことは自治体の役割ですが、ステージ4はその範囲を越えています。「一人1台のタブレットPCを整備する=このステージ4の整備をする」と多くの方が考えていますが、それは誤解です。あくまで自治体に求められているのは、ステージ3までの整備です。

まずは、本誌の事例に学ぼう

 ICT環境の整備には、多くの時間と予算を要します。長期的な整備計画を立てて、ICT環境整備が必須なのだという強い信念を持って、継続していかなければ成し遂げられません。

●「つくば市」の事例に学ぶ

 本誌に掲載されている茨城県つくば市の事例(12)は、とても参考になるでしょう。

 40年も前からICT教育に取り組んで来たつくば市は、常に時代の先を見通し、今後必要になるICTが何かを検証し、他の自治体に先駆けて整備をしてきました。「教育日本一を目指す」という強い信念を、市教育委員会や学校長、教職員、そして市長までが共有し、市内すべての小中校に同等のICT環境を整えています。

 その先見性、長期的な整備計画、そして強い信念、市教委や首長や学校が一体となって前進する団結力は、他の自治体や学校にもぜひ見習ってほしいと思います。

●「相模原市」の事例に学ぶ

 神奈川県相模原市も、9年間という長期的なICT整備計画を立て、着実に整備を進めています。

 相模原市の事例で注目すべきなのは、整備を行うだけでなく、綿密な効果測定や評価も行っている点です。ICTの整備にはお金がかかります。そのお金は市民の税金で賄われているのですから、「ICTを導入したことで、このような効果が得られました」と市民に説明する責任があります。

 評価を行うのは簡単なことではありません。特にICTの効果は、測定しにくいのです。知識が定着したかどうかはテストをすれば測定できますが、たとえば、「ICTで思考力を育むことができたのか」を検証するのは容易ではありません。ところが相模原市は、先生や子供たちにアンケートやヒアリングを頻繁に行って、評価に取り組んでいます。これは称賛に値します。しかも成果だけを報告するのではなく、判明した課題も公表し、その課題解決に取り組んでいます。

 整備するだけでなく、導入後の評価や検証も行い、浮かび上がった課題を解決していく。この方法を取り入れましょう。

●「山口市立二島中学校」の事例に学ぶ

 ICTを整備した〝後〟の実践研究も大事です。せっかく導入したICTを宝の持ち腐れにせず、授業でどのように使うのか。他校の事例などを見て、研究していきましょう。今号でも、山口県山口市立二島中学校の公開授業の様子をレポートしています。

 二島中では、さまざまな教科で、タブレットPCをアクティブ・ラーニングを促す道具として効果的に使っています。先進校の事例から、タブレットPCなどのICTをどう使えば効果があるのか、学んでほしいと思います。

●「山江村立山江中学校」の事例に学ぶ

 人口が減少していく今後は、山間部等のへき地の子供たちに、教育の質をどのように保証するかが大きな課題になりますが、ここでも、ICTが役立ちます。たとえば、小規模校で子供の数が少なく、協働学習の相手が限られていても、テレビ会議システムやスカイプを整備して別の学校とつながれば、協働学習する相手をたくさん確保できます。

 このように、自分の地域の特徴や課題に合わせて、ICTを整備することが大事。都会と地方とでは、整備すべきICTが異なります。熊本県山江村の事例は、その好例でしょう。

 小規模校は、児童生徒数が少ない分、逆に小回りが効きます。山江中は一人1台どころか一人2台の専用タブレットPCを整備し、この恵まれた環境を使って、アクティブ・ラーニングや協働学習を積極的に推進。その結果、学力も全国平均を上回っています。

●「荒川区立赤土小学校」の事例に学ぶ

 アクティブ・ラーニングを成立させるには、ICT環境を整備するだけでは不十分。知識や技能の基礎・基本の定着が不可欠です。基礎・基本が定着していない状態で、対話的な学びをしても議論は成り立たず、深い学びにもなりません。

 そのことに気づき、基礎・基本の徹底に力を入れているのが、東京都荒川区立赤土小学校です。荒川区といえば、いち早く一人1台のタブレットPCを整備した先進的な自治体として有名です。そんな荒川区が、フラッシュ型教材を使って、基礎・基本の習得に力を入れていることにも注目しましょう。

●「品川区立京陽小学校」の例に学ぶ

 プログラミング教育では、どんな授業を行えばよいのか、読者の先生方も興味津々だと思います。そこで今号では、プログラミング教育の先進校である東京都品川区立京陽小学校の事例もレポートしています。

 京陽小では、外部の専門家と協力して研究を進めてきました。外部の専門家に参加してもらうのはとても有効な方法ですが、それが不可能な学校も多いでしょう。今後は、どのような学校でも誰でもプログラミング教育ができる、教材パッケージ等の開発が待たれます。

●JAETの「学校情報化認定」を利用する

 次期学習指導要領では、今まで以上に「教育の情報化」が求められます。自分たちの自治体や学校が、現時点でどこまで「教育の情報化」が進んでいるのかを客観的に測る指標として、JAET(日本教育工学協会)の「学校情報化認定」が有効です。

 自分たちの〝現在地〟がわかれば、今後進むべき道も、改善すべき点も見え、PDCA(※2)サイクルで「教育の情報化」を推進しやすくなります。ぜひ利用してみてください。

先進校や自治体の例に学ぼう

自治体は危機感を持とう!

 次期学習指導要領の告示が間近に迫っているにもかかわらず、ICT環境の整備は遅々として進んでいません。特に深刻なのが、自治体間の格差です。都道府県間の格差も深刻ですが、さらに非常事態なのが、市町村間の格差です。特に、県庁所在地等の都市部での整備の遅れが目立ちます。

 「次期学習指導要領では、タブレットPCなどのICTが必須。子供たちの未来のためにも、ICT環境を整備していく」という信念のもと、長期的な計画を立てて環境整備に努める自治体がある一方で、危機感を持たず、悠長に構えている自治体は未だ多く、とても心配です。

 「学習は紙と鉛筆で行うもの。タブレットPCは必要ない」などといった古い考えは捨ててください。これからの時代は、タブレットPCなどのICTを使って、学び、教え、そして仕事で使うのが当たり前の時代です。

 整備に残された時間は、あまり多くありません。来年度には新たな学習指導要領の移行措置が始まり、2020年度には小学校で全面実施されるのです。今すぐ環境整備に取り掛かっても遅いくらいです。

 自分の自治体の整備が進んでいるのか遅れているのかを客観的に検証し、危機感を持ってほしいと思います。そして、この困難な時代を生き抜く力を子供たちに育むためにも、ICT環境を整備しましょう。それが教育関係者の使命であり、大人の義務です。

※1 BYDO(BringYourOwnDevice)...普段使用している私物のデバイスを活用すること。
※2 PDCAサイクル...管理業務を円滑に進める手法のひとつで、Plan(計画)⇒Do(実行)⇒Check(確認)⇒Action(改善)の4つで構成されている。


〈新刊のお知らせ〉

 今回お話しいただいた、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授が執筆に携わった『「アクティブ・ラーニング」を考える』(教育課程研究会編著)が、2016年8月、東洋館出版社より刊行されました。

※堀田龍也教授の執筆は「Chapter2 アクティブ・ラーニングを実現するために」よりP.98「ICTの活用とアクティブ・ラーニング」です。

 学習指導要領改訂において「アクティブ・ラーニング」はキーワードのひとつとなっています。本書は、アクティブ・ラーニングについて、文部科学省職員、中教審委員、研究者等が「主体的・対話的で深い学び」を実現するため、さまざまな側面から論じています。学習指導要領改訂を見据え、子供たちが未来の創り手となるために、求められる資質・能力を育む、「主体的・対話的で深い学び」を実現するために、教育関係者必読の1冊です。

東洋館出版刊・教育課程研究会編著 定価2,160円(税別)

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