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公開日:2018/01/10

Classiと東工大、問題の自動生成機能を実証研究

 ベネッセホールディングスとソフトバンクの合弁会社Classi(クラッシー)は、東京工業大学の徳永健伸研究室と協力し、自然言語処理を用いて自動で問題を作成する仕組みを実用化するための実証研究を2018年1月から開始する。利用者の拡大に伴い、より多くの問題を自動作成することを目指す。
 Classiは、全国約2,100以上の高校に導入され、80万人以上(2017年12月時点)が有料で利用する学校向けの学習支援プラットフォームサービス。現在は1,000以上の単元と6段階の難易度に分類された約7万の問題を提供しているが、利用者が増加しさまざまな進度の生徒が学習を繰り返すことにより、より多くの問題が必要になることが予想されるという。
 Classiでは、データを活用してひとりひとりに最適な問題を提供するアダプティブラーニングを推進しており、今回の実証研究ではアダプティブラーニングで枯渇していく問題を自動で生成することを目指す。自動作問が実現すればさまざまな問題を高速かつ大量に生成できるようになり、これまで以上に学力に応じた最適な問題の提供が可能になるとしている。
 実証研究は2018年1月から3月にかけて実施予定。今回は英単語の意味を問う問題を自動作問するシステムの評価を実施する。自動で生成した問題をClassiのプラットフォーム上で高校1年生120名程度に出題し、生徒の学力と正答率の相関から自動生成した問題についての問題品質を確認する。
 Classiは、学習支援だけでなく、Classi IDひとつでさまざまなパートナーの教育サービスが利用できる「Classiプラットフォーム」の提供を行うなど、あらゆる学校活動のICT化をサポートしている。今後もこうした実証研究などをとおして子どもたちにより良い未来の学びを提供するべく、教材やサービスの開発に取り組むとしている。